共同研究報告書
研究区分 | 一般研究 |
研究課題 |
南北両極域における海洋・海氷の現場観測研究 |
新規・継続の別 | 継続(平成23年度から) |
研究代表者/所属 | 国立極地研究所 |
研究代表者/職名 | 助教 |
研究代表者/氏名 | 田村岳史 |
研究分担者/氏名/所属/職名 | |||
氏 名
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所 属
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職 名
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1 |
北出裕二郎 | 東京海洋大海洋科学部 | 准教授 |
2 |
嶋田啓資 | 東京海洋大学海洋観測支援センター | 博士研究員 |
3 |
菊地隆 | 海洋研究開発機構地球環境変動領域 | チームリーダー |
4 |
川口悠介 | 海洋研究開発機構地球環境変動領域 | 研究員 |
5 |
渡邊修一 | 海洋研究開発機構むつ研究所 | 所長 |
6 |
佐々木建一 | 海洋研究開発機構むつ研究所 | 技術研究主任 |
7 |
牛尾収輝 | 国立極地研究所 | 准教授 |
8 |
平野大輔 | 国立極地研究所 | 特任研究員 |
9 |
深町康 | 北大低温研 | |
10 |
大島慶一郎 | 北大低温研 | |
11 |
青木茂 | 北大低温研 | |
12 |
松村義正 | 北大低温研 |
研究目的 | 南北両極域は、地球温暖化の影響が最も大きいと予測されており、既に北極海や南極海の一部では、顕著な海氷減少が見られている。本研究課題には、南極海および北極海の観測を主導する4つの研究機関が参画しており、本研究課題の枠組みを利用して、共同観測により取得したデータの解析や今後の共同観測研究の議論を進めることを目的とする。 |
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研究内容・成果 | 平成25年度には、本研究課題に参画する研究機関間で、以下の現場観測の共同研究を実施した。 1. 日本南極地域観測隊によるケープダンレー沖における係留観測(極地研・低温研) 2. 北極海バロー海底谷での係留系(IPS/ADCP)観測(海洋研究開発機構、低温研、ほか) また、これまでの共同研究で実施した現場観測データの解析結果の議論を行うため、共同研究の打ち合わせを12月6日に実施した。 JAMSTEC菊地隆氏からはJAMSTEC・GRENE北極航海観測の現状と今後の予定について、海洋大の北出裕二郎氏からは海鷹航海の現状と今後の予定およびVB底層水について、同じく海洋大の嶋田啓資氏からは海鷹航海の現状と今後の予定およびAA-AABWの変質について、極地研の平野大輔氏からはChukchi Polynyaにおける結氷期の太平洋水変質過程について、同じく極地研の田村からはJARE・日豪観測での海氷観測の現状と今後の予定について、低温研の深町康からはチャクチ海・ケープダンレー沖での係留観測の現状と今後の予定について、同じく低温研の松村義正氏からは観測研究に対するモデラーの立場からの提言について話題提供があった。 それぞれについて、研究の改善方法や今後の方針について議論があった。最後の総合討論においては、来年度の観測計画に関する打ち合わせや、共同観測により取得したデータの解析や今後の共同観測研究の進め方について議論が行われた。 |
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成果となる論文・学会発表等 |
(学会発表) 田村 岳史, "確実に変わりゆく南極海", 2013年度日本海洋学会秋季大会, 北海道大学, 2013年9月17〜21日(プレナリー講演) 伊東素代, 菊地隆, 深町康, Robert Pickart, 大島慶一郎, 清水大輔, Kevin Arrigo, Svein Vagle, Jianfeng He, Carin Ashjian, 2010年夏季北極海バロー海底谷における熱輸送, 2013年度日本海洋学会秋季大会, 北海道大学, 2013年9月17〜21日 (論文) Aoki, S., Y. Kitade, K. Shimada, K. I. Ohshima, T. Tamura, C. C. Bajish, M. Moteki, and S. R. Rintoul (2014, in press): Widespread freshening in the seasonal ice zone near 140E off the Adelie Land Coast, Antarctica, from 1994 to 2012. Journal of Geophysical Research. Itoh, M., S. Nishino, Y. Kawaguchi, T. Kikuchi (2013), Barrow Canyon volume, heat, and freshwater fluxes revealed by long-term mooring observations between 2000 and 2008, J. Geophys. Res. Oceans, 118(9), 4363-4379. Doi: 10.1002/jgrc.20290, 2013 上記に加えて平成25年度に、学会発表13件の成果を公表した。 |