共同研究報告書


研究区分 一般研究

研究課題

スマトラ島における対流システム日変化と季節内変動変調に果たす役割の解明
新規・継続の別 継続(平成19年度から)
研究代表者/所属 独立行政法人海洋研究開発機構
研究代表者/職名 サブリーダー
研究代表者/氏名 森修一

研究分担者/氏名/所属/職名
 
氏  名
所  属
職  名

1

濱田純一 独立行政法人海洋研究開発機構 研究員

2

櫻井南海子 独立行政法人海洋研究開発機構 ポスドク研究員

3

藤吉康志 北大低温研

4

川島正行 北大低温研

研究目的 インドネシア海洋大陸域の対流システムが持つ2大変動モードである日周期変化と季節内変動について,2007年度まで実施したスマトラ島共同レーダー観測データを用いて,その時空間特性を解明する.特に今年度は,雨季や乾季など異なる環境場における対流システムのさらなる事例解析や統計解析を行うことにより,MJOなど大規模環境場の変化と対流システムの移動・維持機構の関連について新たな知見を得ることを目指す.
  
研究内容・成果 研究代表者の所属する海洋研究開発機構では2005年度より文部科学省海洋開発及地球科学技術調査研究促進費「地球観測システム構築推進プラン(JEPP)海大陸レーダーネットワーク構築(HARIMAU)」を受託し,北海道大学低温科学研究所と共にインドネシア・スマトラ島における熱帯対流システムの観測研究を実施中である.すでに2006-2007年には北大低温研レーダーとJEPP/HARIMAUレーダーによるデュアルドップラーレーダー観測を行い,合わせて実施した高層気象集中観測データと共に鋭意解析作業を進めている.
2007年度の共同利用研究では,デュアル観測で取得したデータを用いてインド洋に面したスマトラ島西岸部で起こる対流システムの日周期海陸間移動について事例解析を行い,対流システムの3次元内部構造解明及びその現象のメカニズムについて考察を行った.まず水平規模数十kmの対流システムが午後に陸上で発生し,風下側である海上へ移動した後に海上で発生した別の対流システムと融合・組織化を進める.結果として,スマトラ島西岸に平行に長軸をもつ100kmを超える巨大な対流システムが形成され,これが更に沖合方向へ移動する際,海上では対流域から噴き出す下層ガストと対流系前方からの流入気流が収束することにより,組織的に新しい対流セルをシステム前方に作り続けることで対流システムが移動・維持していることを明らかにした.
2008年度には,雨季や乾季など異なる環境場における対流システムのさらなる事例解析や統計解析を行うことにより,MJOなど大規模環境場の変化と対流システムの移動・維持機構の関連について考察を行った.また,2008年度には2回実施された共同研究発表会の機会を通じ,引き続き解析中であるデュアル観測データについて北大低温研が持つレーダー関連情報,データ解析技術,さらに解析結果の解釈など幅広い研究協力を得ることができた.
以上の成果の一部は国内外の学会および国際専門誌への発表が行われている.
  
成果となる論文・学会発表等 Sakurai,N.,M. Kawashima,Y. Fujiyoshi,H. Hashiguchi,T. Shimomai, S. Mori,Hamada J.-I.,F. Murata,M. D. Yamanaka,Y. I. Tauhid,T. Sribimawati,and B. Suhardi,2009: Internal structures of migratory cloud systems with diurnal cycle over Sumatera Island during CPEA-I campaign,J. Meteor. Soc. Japan,87,157-170.
Yamanaka,M. D.,H. Hashiguchi,S. Mori,P.-M. Wu,F. Syamsudin,T. Manik,Hamada J.-I.,M. K. Yamamoto,M. Kawashima,Y. Fujiyoshi, N. Sakurai,M. Ohi,R. Shirooka,M. Katsumata,Y. Shibagaki,T. Shimomai,Erlansyah,W. Setiawan,B. Tejasukmana,Y. S. Djajadihardia,and J. T. Anggadiredja,2008: HARIMAU radar-profiler network over the Indonesian maritime continent: A GEOSS early achievement for hydrological cycle and disaster prevention. J. Disaster Res.,3,78-88.