共同研究報告書
| 研究区分 | 一般研究 |
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研究課題 |
オホーツク海の海氷変動が大気大循環及び海上気象に及ぼす影響についての研究 |
| 研究代表者／所属 | 東海大学総合教育センター |
| 研究代表者／職名 | 助教授 |
| 研究代表者／氏名 | 立花義裕 |
| 研究分担者／氏名／所属／職名 | |||
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氏 名
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所 属
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職 名
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1 |
高谷 康太郎 | 独立行政法人海洋研究開発機構 | 研究員 |
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2 |
岩本勉之 | 独立行政法人防災科学技術研究所 | 特別研究員 |
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3 |
本田明治 | 独立行政法人海洋研究開発機構 | 研究員 |
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4 |
細見卓也 | 気象庁数値予報課 | 技官 |
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5 |
北川裕人 | 気象庁数値予報課 | 予報官 |
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6 |
猪上淳 | 独立行政法人海洋研究開発機構 | 研究員 |
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7 |
金子秀毅 | 気象庁海洋気象課 | 技術専門官 |
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8 |
小木雅世 | 独立行政法人海洋研究開発機構 | 研究員 |
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9 |
大島慶一郎 | 北大低温研 | |
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10 |
豊田威信 | 北大低温研 | |
| 研究目的 | 極寒冷域の大気海洋相互作用や、気候変動、気象変動のメカニズム理解するためには、海氷と大気の相互作用の理解が不可欠である。本研究は、海氷の解析データと、北大低温研が中心となって行われた観測データ―――冬季オホーツク海海氷上で砕氷船から放球され観測されたラジオゾンデデータ―――を用い、大気海氷相互作用の理解を深めることにある。これらデータを利用して研究を進めるためにはデータを管理している低温科学研究所との共同研究が不可欠である。またラジオゾンデ観測データは気象庁にリアルタイムで送信されている。送信されたデータは、気象予報などに役立てられている。 |
| 研究内容・成果 | 下記は、2005年度に開催された低温科学研究所共同研究に関する会議に於いて、議論及び知見を共有できた事項である。内容が多岐にわたっているため、抜粋して作成した。字数制限を越えたものに関しては、図に収めた。 大島慶一郎（北海道大学低温研究所）永井祥子（北海道大学低温研究所） 海洋がオホーツクの海氷変動に及ぼす影響 VS オホーツクの海氷変動が海洋に及ぼす影響 オホーツク海の最大海氷面積を決める要因〜カムチャッカ半島沖の海水温の影響〜 オホーツク海は北半球で最南端の季節海氷域で、アムール川からの淡水流入やシベリア高気圧の影響によってその海氷面積は決定される。また年々変動が大きく、2001年の海氷面積は1995年の2倍であった。 さらなる特徴として、海氷拡大初期・中期は気圧配置・風・気温・熱収支が効いており、後期はそれらに加え海水温が効いてくることがわかっている。そこでこの研究では、オホーツク海の海氷拡大後期の最大海氷面積を決定するのはどの要因かを明らかにすることを目指している。今回は特に北太平洋の秋の海水温変動との関係に着目した。使用データは、海氷データとして気象庁海氷観測資料（海氷面積）とSMMR・SSM/I（海氷密接度）による衛星観測データを、風・気温データとしてECMWF客観再解析データを、海水温データとしてOISSTとWOD01を用いた。解析期間は1982年〜2003年で季節は10〜12月平均である。まず、海氷面積の経年変動から海氷面積大・小の年を抽出し、大の年を82・88・00・01・02年、小の年を83・91・94・95・97年とした。その年を基にオホーツク海周辺でのSSTをコンポジットした結果、海氷面積が大（小）の年はSST偏差は負（正）であった。海氷面積とSSTで相関をとっても同様な結果が示された。つまり最大海氷面積とカムチャッカ半島沖SSTに高い相関があることがわかった。次に同様に海氷面積と海洋内部の水温の関係を調べたところ最大海氷面積とカムチャッカ半島沖の表層水温（30m深）に高い相関があることがわかった。さらには、説明変数を風・気温とした場合と風・気温・海水温とした場合に分けて重回帰分析を行い海氷面積の予測値を求め、観測値と比べたところ、重相関係数は前者は0.73、後者は0.85となり海水温は最大海氷面積の決定要因として有意であることがわかった。 |
| 成果となる論文・学会発表等 | K. Takaya and H. Nakamura， JAS， 62， 4423. K. Takaya and H. Nakamura， JAS， 62， 4441. Simizu， D. and K. I. Ohshima， 2006 JGR， 111， doi:10.1029/2005JC002980 Ono， J.， K. I. Ohshima， et al.， 2006 Deep Sea Research， 53， 409. Mizuta， G.， K. I. Ohshima， et al.， 2005 JMR， 63， 1017. Ohshima， K. I.， et al.， 2005 GRL， 32， L06607， doi:10.1029/2004GL021823. Ohshima， K. I. and S. Nihashi， 2005 JPO， 35， 188. Honda， M.， et al.， 2005 JC， 18， 1423. Honda， M.， et al.， 2005 JC， 18， 2793. Mori， A.， M. Honda， et al.， 2006 SOLA， 2， 5-8. Ogi， M. and Y. Tachibana，GRL， (Accepted) Y. Tachibana， M. Honda， et al.， GRL， 33， doi:10.1029/2005GL025432， 2006 M. I. Nodzu， Y. Tachibana， et al.， JC， (Accepted) |